天気予報の降水確率ってなに?

昔の天気予報は、「明日は雨です」「あさってはくもりです」とはっきりと答えを述べていました。そのため、当たったか当たらなかったかがすぐに分かったのですが、最近の予報は「降水確率50%」というような確率予報になったので、当たり外れがよく分かりません。降っても降らなくても文句が言えないのが、つらいところです。

占いに近いのでは? と言いたくなってしまう人もいるかも知れませんが、気象庁が発表しているのですから、かなり専門的な数値に違いありません。とても頭の良い人たちが、知恵を絞ったうえで出した答えが、「降水確率50%」であるはずです。どうしてこのような表現なのでしょうか?



雨に降られる可能性を量的に表現したもの

昔の天気予報は、「雨」「曇り」「晴れ」がはっきり示されました。しかし、「雨」の予報なのに振らないこともよくありましたし、「曇り」のはずだったのに雨に降られてしまったということもしばしばありました。天気予報が当たる確率はそれほど高くはなく、当たるも八卦、当たらぬも八卦だったのです。ひとつには、気象衛星などの技術が発展しておらず、天気を予想することが難しかったこともあります。

もう一つは、そもそも答えがはっきりしていないのに、答えを一つに絞って発表していたということもあります。天気というのは、さまざまなものに影響されます。気圧の配置や雲の量、陸地と海の気温の状態などなどです。それらを総合して、過去のデータと比較して雨が降るのか、雪が降るのか、何も降らないのかを予想するのですが、同じ天気図でも、同じ結果となるとは限りません。そこが難しいところです。

ほぼ同じ天気図を10個集めたところ、そのうち7つでは雨が降り、3つでは降らなかったときには、70%の確率で雨、と結論付けます。昔の予報では、この場合には「雨」と予想していたので、10回のうち7回は当たっても、3回ははずれるのが必然でした。はずれてばかりの予報をだすよりも、どのくらい当たるか当たらないか、はっきりさせて知らせる方がよいだろうということで、「確率」というかたちで量的に予想するようになりました。

現在では、「70%の降水確率」といったときの10回のうち7回前後は、実際に雨が降っています。かなりの精度で予報は当たっているのです。



天気予報は気象庁が独占するものです

現在は天気予報を調査しているのは、気象庁だけではありません。民間の天気予報会社は存在します。しかし、民間会社は気象庁長官の許可を受けない限り、これを発表してはいけないことになっています。「気象業務法」という法律で制限されているからです。

民間会社が設立されたのは、当初は船舶会社などお金を払って天気予報を買いたい人のためでした。漁業や農業に従事する人たちの中には、特定の地域について正確で詳細な予報が必要な人がいるため、そういう業者向けに予報を販売していたのですが、現在は気象予報士の有資格者が気象庁の認可を受けた会社から予報を一般に提供することが可能になっています。

天気はとても微妙な要素で変化するために、確実に予想することは困難です。そのため確率で天気を予報するようになりました。


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